9月は長雨が続き、台風も相次ぎました。日本の被害はニュースでも大きく報じられましたが、同じ時期にアジア各地でも豪雨による水害が起きていて、それがコモディティ（商品）市場や世界の物流にまで影響していた――そこまで追いかけている方は、そう多くないのではないでしょうか。
今回の「ファイナンシャル・ジャーニー」前半は、フィリップ・キャピタル証券の長森大茂氏が、自身の得意分野であるゴム相場を入り口に、タイの大雨とアジアの港湾混雑を解説します。後半は大阪取引所の矢頭憲介氏が登場。ちょうど電力業界の「パワーウィーク」に合わせて、取引高が前年の5倍に伸びた電力先物の仕組みと広がりを語ってくれました。天候から物流、そして電力へ。ふだん意識しない「当たり前」の裏側にある価格の動きを、順に見ていきましょう。
🎙 番組概要
- 番組名：投資がわかると意識がかわる！「ファイナンシャル・ジャーニー」
- 放送日：2026年10月22日（木）
- 提供：フィリップ・キャピタル証券（ユアパートナー・イン・ファイナンス）
- パーソナリティ：浜田 節子 氏
- コメンテーター：
- 前半：長森 大茂 氏（フィリップ・キャピタル証券 オンライン ブローカレッジ ビジネス マルチ-プロダクツ部）
- 後半：矢頭 憲介 氏（大阪取引所 デリバティブ市場営業部）
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前半テーマ：アジアの大雨はコモディティと物流をどう揺らしたか
番組は、ようやく訪れた秋晴れの話題から始まりました。9月の長雨、夏以降の天候不順、そして台風。浜田氏と長森氏は、日本の被害だけでなく「アジア各地でも水害が起きていて、ふだんニュースではあまり見ない形でコモディティ市場に影響している」という点に話を進めます。長森氏が取り上げたのは、本人いわく「私の好きな」ゴムのマーケットでした。
大阪取引所の「ゴムRSS3号」は、タイから届く
まず押さえておきたいのが、日本で取引されているゴムと、タイとの関係です。長森氏によると、大阪取引所で取引されているゴムRSS3号は、受け渡しに使われるゴムがタイでパッキングされ、日本に送られてきます。つまり、タイの産地や港で何かが起きれば、日本の取引にも直接つながってくるわけですね。
📌 用語解説：ゴムRSS3号と受渡供用品
- RSS（Ribbed Smoked Sheet）は、天然ゴムの樹液を固めてシート状にし、燻煙乾燥させたものです。数字は品質の等級を表します。
- 受渡供用品とは、先物取引を最終的に現物の受け渡しで決済する場合に、受け渡しに使える品物のことです。今回の話では、それがタイから来ているという点が重要です。
- 取引条件の詳細は変更される場合があるため、最新は大阪取引所の公式情報でご確認ください。
9月末、タイ中部を襲った冠水
長森氏が説明した経緯はこうです。今年の9月末、タイの北部や東北部で大雨による増水が起き、その水がチャオプラヤ川を下りました。ちょうど下流のバンコクでも集中豪雨が重なり、さらにそのタイミングで海が満潮だったため、水の逃げ道がなくなってしまった。その結果、バンコクを含むタイ中部一帯で深刻な冠水が発生しました。空港の様子は日本でも報道されたので、映像を覚えている方もいるかもしれません。
上流の増水、下流の豪雨、そして満潮。どれか一つなら持ちこたえられたかもしれないものが、同時に重なったときに大きな被害になる――天候リスクの怖さがよく表れた事例です。
タッピング日数の減少でラテックスが高騰、それでもRSS3号は……
ゴム相場への影響は、冠水の前から始まっていました。大雨の前からタイでは雨が続いていて、南部のゴム農園ではタッピング（樹液の採取）ができる日数が減っていたといいます。そのため原材料のラテックスが大幅に減少し、ラテックス価格は大きく上昇しました。
ところが、RSS3号の価格はそこまで上がりませんでした。長森氏はその理由を、中国経済に以前のような勢いがなかったためと説明しています。供給が細っても、最大級の買い手である中国の需要が弱ければ、価格の上昇は抑えられる。供給ショックだけでは相場は決まらず、需要側の強さとセットで見なければならないという、コモディティ投資の基本がよくわかる話です。
📌 用語解説：タッピングとラテックス
- タッピングは、ゴムの木の幹に切り込みを入れて樹液を採取する作業です。雨の日は樹液が流れてしまうなどの理由で作業ができず、長雨が続くと採取できる日数が減ります。
- ラテックスはその樹液のことで、RSSなど各種のゴム製品の原料になります。
- 天然ゴムは「天候で供給が、景気（特に自動車・タイヤ需要）で需要が動く」商品だとよく言われます。
世界の港で着岸待ちが430万TEU、過去最高に
浜田氏が「物流なども深刻でしたよね」と水を向けると、話は海運に移ります。長森氏によると、世界の港湾で着岸を待っている船の積載量が430万TEUを超え、過去最高を記録しました。
TEUは「20フィート・イクイバレント・ユニット」の略で、一般的な20フィートコンテナ1本分を1単位として数えます。430万TEUというのは、20フィートコンテナに換算して430万本分の荷物が、港の外で順番待ちをしているということです。
背景には、中東情勢の影響で航路の変更を迫られていることがあります。その結果、シンガポール、釜山、上海といったアジアの主要なハブ港に船が集中し、スケジュールが乱れて港湾の処理が追いつかなくなっている。長森氏は、そこからコンテナ不足、コンテナヤードの積み上がり、貨物船のスペース不足が深刻化していると説明しました。さらに今年は台風が連発し、物流の遅れに追い打ちをかけました。
見通しについては、徐々に遅れは緩和しつつあり、10月の終わりには落ち着くのではないかという見方が示されています。
| 要因 | 起きていること |
|---|---|
| 中東情勢 | 航路の変更を迫られる |
| ハブ港への集中 | シンガポール・釜山・上海などに船が集中し、処理が追いつかない |
| 結果 | 着岸待ち430万TEU超（過去最高）、コンテナ不足、ヤードの積み上がり、船のスペース不足 |
| 追い打ち | 台風の連発 |
| 見通し | 緩和しつつあり、10月末には落ち着くとの見方 |
📌 用語解説：TEUと着岸待ち
- TEU（Twenty-foot Equivalent Unit）はコンテナ輸送量の単位で、20フィートコンテナ1本＝1TEUです。40フィートコンテナは2TEUと数えます。
- 着岸待ちは、港に着いたものの岸壁が空かず、沖で荷役の順番を待っている状態です。この量が増えるほど、届くはずの荷物が届かない「見えない在庫」が積み上がっていきます。
「当たり前」を支える物流と、ニュースの裏を読む楽しさ
長森氏は、私たちがふだん何気なく食べたり使ったりしているものが届くのは、ロジスティクスに関わる人たちの努力によって「当たり前」が守られているからだ、と話していました。そのうえで、物流の乱れや突発的な需給の変化はコモディティ価格に大きく影響するので、いち早くニュースを集め、その裏を読んで投資の結果につなげられれば非常に楽しい、と締めくくっています。浜田氏も、コモディティは天候が絡むだけに世界のニュースを日々見る必要がある、と応じていました。
📌 過去放送との文脈リンク
長森氏と、後半に登場する矢頭氏は、5月21日放送でも揃って出演していました。あの回は円建て通貨先物やポケットゴールドといった、大阪取引所のデリバティブ商品そのものが主題でした。今回はそこから一歩引いて、天候・物流・電力という「現物の世界」で何が起きているかが中心です。商品の仕組み（5/21）と、その価格を動かす現実の出来事（今回）をセットで読むと、先物市場がなぜ必要とされるのかが立体的に見えてきます。また、中東情勢が物流ルートにまで影響している点は、4月9日放送で石田和靖氏が語った中東とエネルギーの話とも地続きです。
📌 投資視点まとめ
- 天然ゴムは天候で供給が動く。長雨でタッピング日数が減れば、原料のラテックスは上がりやすい
- ただし需要とセットで見る。今回は中国経済の勢いが弱く、RSS3号の上昇は限定的だった
- 大阪取引所のゴムはタイとつながっている。受け渡しに使われるゴムがタイから来るため、現地の天候や港の状況は無視できない
- 港湾混雑は「見えない供給制約」。着岸待ち430万TEU（過去最高）は、物流が価格に影響しうる局面を示す
- ニュースの裏を読む。物流や需給の突発的な変化がどの商品に波及するかを考えることが、コモディティの醍醐味
前半の最後に、長森氏から次の話題の予告がありました。今週は電力業界のイベントが集中するパワーウィークで、前日には東京商品取引所と欧州エネルギー取引所（EEX）の共催でジャパン・パワー・サミットが開かれ、200社以上・900名以上が参加したとのこと。その主催側の取引所に関わる矢頭氏が、後半のゲストです。
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フィリップ・キャピタル証券からのお知らせ
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フィリップ・キャピタル証券は「わかる」「かわる」をブランドコンセプトに、対面営業、オンライン、法人営業、上場支援と、お客様に合った提案が可能な体制を整えています。投資がわかると意識が変わる。意識が変わると世界が変わる。
当社が取り扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。投資にあたっては、契約締結前交付書面等を必ずお読みください。フィリップ・キャピタル証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第127号
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後半テーマ：取引高が前年の5倍に、急成長する電力先物
後半は、大阪取引所デリバティブ市場営業部の矢頭憲介氏が、久しぶりにスタジオに登場しました。
パワーウィークに900人、毎年200人ずつ増えるイベント
浜田氏が「かなり盛況だったようですね」と尋ねると、矢頭氏は、前日に他の取引所と共同で開いたイベント・セミナーに約900人が集まり、国内外から多くの業種の人が訪れたと答えました。開催は4年目で、毎年200人ずつ増えているそうです。矢頭氏は「来年は野球場か武道館を選ばなければいけないかな」と冗談を交えていましたが、それだけ電力の取引への関心が急速に高まっているということですね。
出発点は2016年の電力小売の完全自由化
なぜこれほど関心が集まっているのか。矢頭氏は、背景として2016年の電力小売の完全自由化を挙げました。今では多くの家庭が、いわゆる大手電力会社以外の「〇〇電気」から電気を買っています。
こうした会社は一般に新電力と呼ばれます。新電力は必ずしも自前の発電設備を持っているわけではなく、スポット市場（現物市場）から電気を仕入れて各家庭に売っています。その仕入れ値は市場の状況によって変わりますし、売る側でも、電気料金のプランに市場連動型プランが並ぶようになりました。電気の値段が、市場で日々動くものになったわけです。
📌 用語解説：新電力と市場連動型プラン
- 新電力：2016年の電力小売全面自由化以降に参入した電力小売事業者の通称です。発電設備を持たない事業者も多く、卸電力市場などから電気を調達します。
- スポット市場：翌日に使う電気などを売買する市場で、需給によって価格が時間帯ごとに変動します。
- 市場連動型プラン：電気料金の単価がスポット市場の価格に連動して変わる料金プランです。市場価格が下がれば安くなりますが、高騰すれば料金も上がります。
2019年に上場し、7年目。2つの高騰がニーズを押し上げた
矢頭氏によると、電力先物は日本取引所グループの東京商品取引所（TOCOM）に上場していて、取引開始は2019年。今年で7年目になります。
当初は少しずつの伸びでしたが、転機になったのは2つの出来事でした。2021年初頭のエネルギー供給不足による電力価格の高騰と、2022年のロシアによるウクライナ侵攻をきっかけとした世界的なエネルギー価格の高騰です。こうした大きな価格変動を経験したことで、取引のニーズが年々増えていったといいます。
その結果、2025年の取引高は2024年の5倍になりました。矢頭氏は「非常に早いスピードで伸びているマーケット」と表現しています。国内の多くの企業から問い合わせが寄せられているそうです。
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 2016年 | 電力小売の完全自由化 → 新電力が増加 |
| 2019年 | 電力先物が東京商品取引所で取引開始 |
| 2021年初頭 | エネルギー供給不足で電力価格が高騰 |
| 2022年 | ロシアのウクライナ侵攻で世界的にエネルギー価格が高騰 |
| 2025年 | 取引高が2024年の5倍に |
📌 用語解説：電力先物
将来のある期間の電気を、あらかじめ決めた価格で売買する取引です。実際の電気のやり取りではなく、価格変動に備える（ヘッジする）ための仕組みとして使われます。上場商品の仕様は変更される場合があるため、最新は取引所の公式情報でご確認ください。
年間消費量は世界5位、1枚で約300世帯分
矢頭氏が強調したのは、日本の年間電力消費量が世界第5位だという点です。浜田氏も「日本ってそんなに消費しているんですね」と驚いていましたが、これだけの規模の国で先物市場が取引できるようになったことは非常に大きい、というのが矢頭氏の見方です。
電力の量はキロワットアワー（kWh）で数えます。矢頭氏の説明では、一般家庭の1か月の使用量はおよそ300kWh。これに対して電力先物は1枚で10万kWhを取引でき、一般家庭約300世帯分にあたる量をまとめて扱えます。
| 項目 | 量 |
|---|---|
| 一般家庭の1か月の使用量（目安） | 約300kWh |
| 電力先物1枚 | 10万kWh |
| 1枚あたりの規模 | 一般家庭 約300世帯分 |
買う側も売る側もヘッジできる
この規模感がなぜ大事なのか。矢頭氏は、売り手と買い手の両方の立場から説明しました。
新電力は、顧客一軒一軒のぶんの電気を個別に買ってくるわけにはいきません。先物を使えば、まとめて仕入れ値の変動リスクをヘッジできます。反対に発電会社は、電気を売らなければならないものの今すぐには売れない場合でも、先物で将来の売値をあらかじめ決めておくことができます。矢頭氏はこれを「お互いにリスクをヘッジするための機能」と表現していました。
電気を使う側と作る側が、それぞれ逆向きの価格リスクを抱えていて、先物市場がその受け皿になる。前半のゴムの話とも共通する、先物市場の本来の役割がよく表れた説明です。
📌 用語解説：ヘッジ
価格変動による損失に備えて、反対方向の取引をあらかじめ組んでおくことです。たとえば仕入れ値の上昇が怖い新電力は先物を「買い」、売値の下落が怖い発電会社は先物を「売る」ことで、それぞれ価格を事前に固定できます。利益を増やすためというより、結果のブレを小さくするための取引です。
📌 投資視点まとめ
- 電力は「市場で値段が動く商品」になった。2016年の自由化以降、仕入れ値も料金プランも市場と連動する場面が増えた
- 価格高騰の経験が先物の需要を生んだ。2021年の電力高騰、2022年の世界的なエネルギー高騰が転機
- 取引高は2025年に前年の5倍。急拡大中の市場で、国内からの問い合わせも多いとされる
- 日本は年間電力消費量が世界5位。市場の潜在的な規模は大きいという見方
- 1枚＝10万kWh＝約300世帯分。主な利用者は新電力や発電会社などの事業者
- 先物の本質はヘッジ。買い手・売り手が逆向きのリスクを持ち寄ることで市場が成り立つ
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まとめ：「当たり前」の裏で動いている価格
前半はゴムと物流、後半は電力。テーマは違いますが、どちらも私たちがふだん「当たり前」に受け取っているものの裏側で、価格が大きく動いているという話でした。
長森氏が描いたのは、タイの大雨という一つの出来事が、タッピング日数の減少、ラテックス価格の上昇、そして港湾の混雑へと連鎖していく様子です。しかもラテックスは上がったのに、RSS3号は中国の需要の弱さからそこまで上がらなかった。供給と需要、天候と景気を同時に見なければ相場は読めないという、コモディティの奥深さがよく伝わる内容でした。
矢頭氏が語ったのは、価格が動くようになった電気を、どうやって安定的に売り買いするかという話です。新電力は仕入れ値を、発電会社は売値を、先物で前もって固める。価格が動く世界だからこそ、その動きに備える市場が育つ。取引高が1年で5倍になったという数字は、その必要性がどれだけ切実だったかを物語っています。
天候も物流もエネルギーも、私たちの手の届かないところで動きます。だからこそ、ニュースの裏で何が起きているかを知り、自分なりの備えを考えておくことに意味がある――今回の2人の話は、そう教えてくれているようです。
「投資がわかると意識が変わる。意識が変わると世界が変わる。」
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よくある質問（FAQ）
Q1. タイで大雨が降ると、なぜ日本のゴム相場に関係するのですか？
番組で長森氏が説明したとおり、大阪取引所で取引されているゴムRSS3号は、受け渡しに使われるゴムがタイでパッキングされて日本に送られてきます。産地の天候で生産量が減ったり、港や物流が混乱したりすれば、日本の取引にも影響が及び得るということです。ただし今回のように、需要側（中国経済など）が弱ければ価格の上昇は限定的になることもあります。
Q2. ラテックス価格が大きく上がったのに、RSS3号がそれほど上がらなかったのはなぜですか？
長森氏は、中国経済に以前のような勢いがなかったためと説明しています。供給が細っても、大きな買い手の需要が弱ければ価格は上がりにくくなります。コモディティの値動きは、供給側のニュースだけでなく需要側の状況とあわせて見る必要がある、という好例です。
Q3. 「着岸待ち430万TEU」は、どれくらいの規模なのですか？
TEUは20フィートコンテナ1本分を1単位とする数え方なので、20フィートコンテナに換算して430万本分の荷物が、港に入れず順番を待っている状態です。番組では過去最高と紹介されていました。中東情勢による航路変更でアジアのハブ港に船が集中したことが主な背景とされ、10月末には落ち着くとの見通しが示されています。
Q4. 電力先物は、個人でも取引するものですか？
番組で紹介された主な利用者は、新電力や発電会社といった事業者です。1枚で10万kWh（一般家庭約300世帯分）という単位からも、事業者が仕入れ値や売値の変動をまとめてヘッジするための市場であることがわかります。取引の条件や参加方法は変更される場合があるため、検討する場合は取引所や取扱業者の最新情報で必ずご確認ください。
Q5. 価格変動の大きい相場に、個人投資家はどう向き合えばよいでしょうか？
今回の放送で繰り返し出てきたのは、天候や物流、エネルギー価格のように自分ではコントロールできない要因で価格が動くという事実でした。こうした相場では、その場の感情で売買するより、あらかじめ決めたルールで取引するほうが冷静さを保ちやすいとされます。当サイトとしては、ルールに沿った自動売買（EA）を使えるフィリップ・キャピタル証券のMT5も選択肢のひとつだと考えています。まずは口座を開設して、実際のプラットフォームに触れてみてはいかがでしょうか。
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