【2025/06/26放送】テクニカル分析は不要？中東リスクと円安の真相も解説！ファイナンシャル・ジャーニーまとめ

ラジオNIKKEIで毎週木曜に放送されている『ファイナンシャル・ジャーニー』。

今回の放送では、投資の世界でたびたび話題になる「テクニカル分析は本当に必要なのか？」というテーマを、フィリップ証券リサーチ部の三角友幸さんが学術的に解説。また後半では、アセンダント取締役の山中康司さんが登場し、最近の中東情勢と為替市場の動きを深掘りしました。

今週も、理論と実戦が交差する“知の旅”へ出発です！

🎙番組概要

番組名：ファイナンシャル・ジャーニー
放送日時：2025年6月26日（木）8:30～8:49
放送局：ラジオNIKKEI第1
提供：フィリップ証券
出演：浜田節子（パーソナリティ）、三角友幸（フィリップ証券）、山中康司（アセンダント取締役）

📌テクニカル分析は“必要”か“錯覚”か？

浜田：さて、今日は「テクニカル分析は必要か不要か？」という、ちょっと踏み込んだテーマでお送りします。

三角：そうですね。今回は投資の「王道」とも言えるテクニカル分析について、少し歴史をひもときながら考察してみたいと思います。

浜田：歴史から？これは興味深いです！

三角：テクニカル分析という考え方自体は非常に古く、20世紀初頭のチャールズ・ダウの理論にまでさかのぼることができます。しかし、実はもっと古い時代──1900年、フランスの数学者ルイ・バシュリエが発表した『投機の理論』という論文が、株価を数学的にモデル化した最初の試みとされています。

浜田：ええっ、1900年！？

三角：はい。彼の論文では、株価の変動をランダムウォーク（酔っぱらいがランダムに歩くような動き）として記述していました。ところが、この理論は当時は注目されず、半世紀以上経ってから評価されるようになったんです。

浜田：じゃあ、本格的に注目されたのはいつ？

三角：1960年代、シカゴ大学のユージン・ファーマが「効率的市場仮説（EMH）」を提唱したことで、バシュリエの理論が再評価されました。この仮説によれば、株式市場はすでにあらゆる情報を織り込んでおり、新たな情報が出れば即座に価格に反映される。そのため、チャートから未来を予測するのは理論的に困難というわけです。

浜田：じゃあ、テクニカル分析は……意味がない？

三角：現代ファイナンス理論では、少なくとも“持続的な超過収益を上げる手法としての有効性”には否定的です。特に、株価のような「単位根を持つ非定常過程」は平均値が存在せず、価格帯の戻りなどを示す移動平均も理論的な妥当性を持ちません。

浜田：それでも多くの投資家が使っていますよね？

三角：そこには人間の心理が関係しています。コンピュータで完全にランダムなチャートを作っても、多くの人はそこに“パターン”を見つけようとします。これは「クラスター錯覚」や「代表性バイアス」といった認知バイアスによるものです。

浜田：だから、ランダムでも“それっぽく見えちゃう”……。

三角：はい。まさに錯覚なんです。これは進化の過程で身についた“パターン認識能力”の副産物と言えるでしょう。

だからこそ、テクニカル分析を完全に否定するのではなく、「人間の脳の傾向を理解するツール」として扱うことが重要だと考えています。

浜田：分析というより“人間理解の一環”として見るというわけですね。

三角：その通りです。そして、こうした考え方を知識として持つことが、投資のリスクコントロールにもつながります。

ヴェストラ

あ、あのう、テクニカル分析一辺倒でやってきました、、、

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✅中東情勢と円安、その裏にある真実

浜田：ここからは、為替と国際情勢のエキスパート、山中康司さんにバトンタッチです。山中さん、こんにちは！

山中：よろしくお願いします。

浜田：さて、6月中旬の中東情勢、イスラエルとイランの緊張が一気に高まりましたが、ドル円の相場はかなり動きましたね？

山中：はい、非常に敏感に反応しました。特に6月12日の出来事──イスラエルがイランに対してミサイル攻撃を行ったというニュースが出た直後の市場の動きが象徴的でした。

浜田：最初の反応は“ドル買い”ではなかったんですよね？

山中：そうなんです。一般的には「有事のドル買い」と言われますが、この時は24時間以内にドルは売られ、円が買われたんです。ドル円は143円台後半から一時142円台後半まで円高方向に進みました。

浜田：ええっ、それは意外な反応ですね。

山中：なぜこうなったのかというと、“米国が関係国だから”という視点が必要です。昔は「有事＝ドル買い」という単純な構図でしたが、2001年の同時多発テロ以降、「アメリカも攻撃される可能性がある」と市場が考えるようになりました。今回のように、イスラエルとイランの間に米国が介入してきたとなれば、ドルが安全通貨として見られにくくなる場面もあるのです。

浜田：となると、円の方が相対的に“安全”だと？

山中：その通りです。中東の紛争に巻き込まれるリスクが低いと市場が判断すれば、円が買われる動きになります。ただし今回は、最終的に米国が軍事介入したことによって“リスク回避的なドル買い”が再燃し、ドル円が再び上昇しました。

浜田：それでも、ドルインデックスの動きは大きくなかったとか。

山中：はい。6月11日時点のドルインデックス終値は98.58、6月20日時点では98.77。わずか+0.19の上昇です。つまり、ドル自体の価値が大きく上がったわけではない。

浜田：では、何が起きていたんでしょうか？

山中：結論から言うと、これは“円安”だったのです。ドルが買われたというより、日本円が売られた。なぜか？それは日本が中東原油への依存度が非常に高い国だからです。

浜田：ホルムズ海峡封鎖のリスクなどが影響した？

山中：まさにその通りです。ホルムズ海峡は世界の石油輸送の約2割が通ると言われる重要海域です。ここが封鎖される可能性が出てくると、原油価格が急騰し、日本経済に深刻な影響を及ぼします。その結果、円は売られやすくなる。

浜田：なるほど……。しかもその後、すぐに停戦に向かったんですよね？

山中：ええ。6月23日、週明けの月曜日には状況が一転、停戦合意が報じられ、円が買い戻される形に。ドル円は2円上げた直後に3円下落と、激しい上下動になりました。

浜田：投資家にとってはまさにジェットコースター……。

山中：そうですね。このような地政学リスク下では、「通貨がなぜ動いたのか」を多角的に捉えることが求められます。“有事のドル買い”というワンフレーズに惑わされず、関係国、地理的リスク、資源依存、そして各国通貨の立場など、複合的な要素を見る必要があるということです。